内科
① 診療領域についての検討
一般内科で開業をするか、一般内科と専門科（先生のご専門）、もしくは専門科のみの中で開業時に標榜する診療領域を検討することです。それぞれの先生方のご判断となりますが、一般内科の標榜はしたほうが良いかもしれません。感冒から専門性の高い疾病まで患者が集まりますので患者のすそ野は広がります。
消化器内科、呼吸器内科、循環器内科、内分泌・糖尿病内科、神経内科の専門領域での開業については下記にございますので併せてご確認ください。
② 開業地の検討
・都市部もしくは郊外
一般内科では都市部でも郊外でも開業で採算を取ることは可能です。これに関しては十分な診療圏調査、競合調査、事業性診断等の調査を行ってください。
・新規開業もしくは継承・居抜き物件
新規開業は開業費用が掛かります。それとは逆に継承・居抜き物件は建物費用がかからない分安価に開業が可能です。また過去の患者が分かりますので事業収支の目安も付けやすいので安心です。ただし、継承・居抜き物件の場合診療圏調査、競合調査、事業性診断（将来的な集患が可能か）等の調査を必ず行ってください。
③ 開業費用
弊社でご支援を行ったクリニックにおいて開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動しますが、５，０００～９，０００万円程度です。ただし、専門領域の診療が絡むと更に開業費用は上昇しますので予めご了承ください。
消化器内科
消化器内科は開業する医師の皆様が増えており、内科系の診療の中では専門性がはっきして分かりやすい診療科です。その反面開業するクリニックが増えていることで年々競争が激しくなっております。
下記に消化器内科開業のポイントをご案内申し上げます。
① 診療領域をよくよく考えること
◇内科全般もしくは消化器領域に特化するか
◇上部内視鏡のみか、上部・下部内視鏡で開業するか
まず診療圏調査・競合調査をした上で診療領域を決めることをお勧めします。
消化器内科の競合が多いときは消化器内科領域に特化することは経営上不利となります。
また、上部内視鏡のみか、上部・下部内視鏡で開業するかについてもまず競合調査を見極めてください。競合で上部内視鏡検査が可能なクリニックが多ければ下部も入れる必要があるかもしれません。また診療収入も大きく変わります。従って慎重な検討が必要です。
② 内視鏡検査機器などの設備投資がかかる分事業計画はしっかりと。
◇クリニックに必要な広さは通常のクリニックより必要です。
◇内視鏡検査機器等など医療機器の費用がかかります。
一般内科の開業の場合クリニックの広さは３０～４０坪程度でも可能ですが、消化器内科で内視鏡検査をやる場合は５０坪程度の広さが必要となります。また、医療機器の費用も内視鏡検査機器は上部・下部、洗浄器を含めて８００万円以上の費用がかかります。その他電子カルテ、超音波診断装置など一般内科より費用がかかります。
従ってあらゆる費用について相見積もりをとることと医療機器に関しましては正式な見積もりを取る前に口頭で概算価格を聞くことをお勧めします。概算でイニシャルコスト・ランニングコストをあわせると開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動しますが、６，０００～９，０００万円程度です。戸建ての場合地代と建築費用がかかるますので１億円は下らないと思います。
③ 患者の口コミは大切です。
内視鏡検査は患者さんの良しあし評価をつけられやすいです。上部内視鏡で麻酔が効かなった。検査の痛み。下部についても同様のことがあります。それが患者の来院数に直結することがあります。あのクリニックの検査は楽だったとか、つらかったなどネットにかかれることもよくあります。
④ 宣伝・告知は必要です。
ホームページなどインターネット媒体などで告知を図ることが必要です。患者様へクリニックの検査方法の快適さなどアピールできますので大いに活用すべきです。
弊社ではオンライン無料相談を行っておりますのでお気軽にご相談ください。
呼吸器内科
呼吸器内科は採算がとりにくい診療科と言われておりました。例えば小児喘息では小児科に、肺が悪い方でもあえて呼吸器内科でなくてもかかりつけの内科で済ましてしまうことも多かったからではないかと考えられます。現在は呼吸器内科の需要は少なくありません。
開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動しますが、６，０００～８，０００万円程度です。戸建ての場合地代と建築費用がかかるますので１億円は下らないと思います。
① コロナ禍の昨今
前述で採算がとりにくいと申しましたが、皮肉にもコロナ禍の時代に入り状況は変化しております。「発熱外来」の導入は検討いただきたいと思います。また、自費のPCR検査も都市部で高いニーズがあります。都心部ではビジネスマンの検査受け入れることは必須でしょう。また、コロナ後遺症の患者も年々増えております。
Withコロナの時代、その戦略をキチンと描くことが今まで以上に勝敗を分ける状況になっています。
② 一般内科+在宅診療で診療の幅を広げ呼吸器内科を生かす。
前述しましたように呼吸器内科のみですと、疾病はざっと気管支喘息、ＣＯＰＤ、睡眠時無呼吸症候群、禁煙外来などです。
内科クリニックなどに患者が分散しまっている可能性があるということです。逆に呼吸器内科の専門クリニックでは難しいので一般内科まで目線を下げて、様々な患者を受ける中で呼吸器内科の専門性を生かす戦略がベターだと言えます。その場合小児も含めて診療をすることで患者層の幅も広がります。また、在宅診療においても誤嚥性肺炎など呼吸器の疾病は多数ありますので在宅診療の切り口からの呼吸器内科の専門性を生かすことも考えられることです。
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循環器内科
①一般内科を含めた診療をすることで診療の幅を広げ循環器内科を生かす。
呼吸器内科に比べてより病院や一般内科クリニックに挟まれ埋没しやすい診療科です。この診療科も呼吸器内科と一緒で専門性を訴求しづらいため一般内科を含めた診療をすることが必須と言えます。循環器内科の場合地域の患者様になじみのあるクリニックでも継続的に受診できる受け入れ環境を整備することが必要です。なまじ難しい言葉の訴求をしてしまうと患者様は一層病院へ行こうかとなります。まずは一般内科を含めた診療をしながら循環器の患者が来院した場合専門性を惜しみなく出すという戦略がベターです。
②開業時のイニシャルコストの費用管理
循環器内科の専門性を出していくと医療機器の費用はかかってきます。例えば心電図、心臓超音波診断装置（心エコー）、血圧脈波検査装置などかけようと思うと費用はどんどん掛かります。とりわけ、開業当初から循環器の専門性を生かして患者を呼び込むことは困難ですので収入が安定しない時期を想定してイニシャルコストを抑えることも重要です。
開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、６，０００～８，５００万円程度です。戸建ての場合地代と建築費用がかかるますので１億円は下らないと思います。
弊社ではオンライン無料相談を行っておりますのでお気軽にご相談ください。
糖尿病・内分泌内科
糖尿病の患者数は年々増えています。競合院状況や立地など様々な問題はありますが、基本的には収益が出やすい診療科です。患者紹介などを受けることが出来る病院があることや地域の病院で勤務医をやった上でその地域で開業をするなど患者を呼び込むことが出来るようであれば糖尿病の専門クリニックとして開業することも十分可能です。
① 地域での患者集客をポイントに
糖尿病はデータから見てもどこの地域にもかなりの患者様が存在します。やり方によっては十分採算が取れることが言えると思います・例えば大学病院やその関連病院にご勤務の先生方は開業をお考えの地域の病院での勤務をすることで開業する前に患者とのつながりを持つことが出来ます。また、その地域でアルバイトや常勤勤務を経験した後数年後に開業することも十分考えられます。全国的に患者様が多い分インターネットよりも地域に入り込んでいく方法のほうが効率的です。
②費用に関する選択と集中（お金のかけどころ）
糖尿病内科では即日で血糖・HbA1cの測定をするため血液測定器などを購入することもありますが、その他に必要な検査機器はほとんどありません。つまりその分コストがかからないということになります。ただし、糖尿病内科の場合診療報酬の中でも指導管理料など医師の診療以外にも外来診療の中で診療報酬がつきます。例えば管理栄養士による栄養指導管理料の場合管理栄養士が必要になります。その場合管理栄養士の雇用が必要になりますので医療機器でコストがかからない分人材にコストをかける必要があります。
開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、６，０００～８，０００万円程度です。戸建ての場合地代と建築費用がかかるますので１億円は下らないと思います。
弊社ではオンライン無料相談を行っておりますのでお気軽にご相談ください。
神経内科（脳神経内科）
神経内科は認知症、頭痛、めまい、手足のしびれ、手足のふるえなどから、脳梗塞、失神、てんかんや、パーキンソン病、重症筋無力症、脊髄小脳変性症、筋萎縮性側索硬化症などといった神経難病を扱う診療科です。神経内科の専門クリニックがまだ少ない状況であることと難病は病院で検査という傾向にあるので開業当初から神経内科の専門クリニックとして採算をとるということは厳しいかもしれません。
① 医療機器などの費用とのバランス
神経内科の専門性を出していくと医療機器の費用はかかってきます。例えば脳波計、筋電図誘発電位検査装置、重心動揺検査装置、ＣＴなどかけようと思うと費用はどんどん掛かります。また、リハビリを導入する場合の要件として、「脳血管疾患リハⅢ」を取得する場合、リハビリスペースとして診療所は45㎡（約14坪）以上のリハビリ室が必要です。従ってクリニックの面積は50坪～60坪くらい必要となります。そのため開業費用が膨らむ可能性がありますのでイニシャルコストを抑えることは重要です。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、６，５００～８，５００万円程度です。戸建ての場合地代と建築費用がかかるますので１億円は下らないと思います。
② 脳神経内科の領域への参入
神経内科は脳神経内科とは領域がかぶる部分があります。脳神経内科のリハビリを取り入れることで軽度なリハビリ患者を誘導することも検討が出来ます。そのためには病院の地域連携室などと有効な関係を築くことはもちろん、地域のケアマネージャーの方や在宅介護事務所等に連携をとり、患者さん紹介いただける関係づくりもあわせて必要になってきますし、開業予定地の行政の介護サービスの内容を把握する必要があります。
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耳鼻咽喉科
耳鼻咽喉科はクリニック数も多く、医師数も多い診療科です。ターゲットとなる患者様は子どもからお年寄りまで幅広いです。つまり競合クリニックは多く存在する可能性はありますが、患者対象者も多いのでやり方によっては採算が十分とれる診療科です。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、５，０００～８，５００万円程度です。
①場所ありきでの開業がお勧めです
開業地を決める場合、不動産屋、ハウスメーカー（医療モール）など様々な開業地の提案があると思います。しかし、大切なことは提案された土地を開業の成功に適した場所かどうかを見極めて決断することです。周囲に競合院は何院存在するか、駅に近いか（乗降客はどのくらいか）、学校があるかなど基本的に抑えるべき情報をまず押さえた上で診療圏調査及び競合調査をして決めることがベストです。出来る限りすぐに集客出来る場所を選ぶことに注力してください。
②患者層を見極めての戦略を立てることが大事です
耳鼻咽喉科に来院される患者様層はどの層か、高齢者が多いのか、子供さんが多いのかなどそれにより戦略が変わります。高齢者なら補聴器メーカーからの口コミを期待したいです。子供から花粉症、鼻かぜでインターネットでの訴求が必要になるでしょう。その場合耳鼻咽喉科の特徴として、花粉症の時期にはクリニック内が大変混雑し、患者さんを長く待たせてしまうことがよくあります。特にお子さんとご一緒の親御さんの場合患者さんを無駄に待たせないよう電話での予約を積極的に取り入れたり、さらには携帯電話を使ってできる、順番待ち予約システムを導入したりといったことも考えておくと受診する患者様の利便性があがりますので効果的です。
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皮膚科
皮膚科は医師数・施設数も比較的多く、ほとんどの地域で競合相手がいます。そのためには開業地選び、収支管理、集客と様々な取り組みを慎重に行っていくことが大事です。
①クリニックにおいて診療の方向性を決定すること
一般皮膚科で診療報酬を中心にやっていくのか、美容皮膚などの自費診療中心でやるのか、さらに最近はＡＧＡでの自費診療も目立ってきております。また、一般皮膚科診療を行いながら一部自費診療を行うクリニックもあります。方向性によってかかる費用など様々なことが変わってきますので十分な検討が必要となります。
②場所選び
クリニックの診療の方向性によって様々なことが変わることは①で話をしております。それにより場所の選び方が変わります。一般診療での開業をお考えの場合小さなお子さんのいるご家庭世代が多いベットタウンがベターだと思いますので必ずしも都心部でなくても構いません。逆に自費診療を中心とした診療での開業の場合都心部となると思います。つまり美容皮膚という要素が強いクリニックになりますので２０代の若い世代から５０歳代のご婦人まで幅広く集まる場所＝都心となるでしょう。クリニックの診療の方向性とともにリンクさせて場所を選ぶことがベストです。
③費用と集客
① 、②で診療の方向性、開業地とともにリンクするのが費用と集客です。
一般皮膚科診療をメインにすると外来診療が中心ですので医療機器はあまりかかりません。逆に美容皮膚をメインにすると美容系の医療機器など機器が必要になりますので費用はかかります。そして美容皮膚では女性が中心ですのでクリニックの内装、パウダールームなど女性を意識した内装になりますので内装費用も余計にかかります。また、都心部での開業であれば地方よりも賃料がかかるでしょう。基本的にはクリニックでの収益を見込めるようになってから医療機器を増やしていく方法をお勧めしますが、事業計画と自己資金、銀行からの借り入れなど総合的な判断をすることで初期投資額を決めていくことがよろしいかと思います。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、５，０００～８，０００万円程度です。
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脳神経外科
脳神経外科でのクリニック開業の場合片頭痛、群発頭痛、緊張性頭痛など頭痛外来など脳神経内科と混同されやすいので差別化することは中々難しい部分があります。ですが、脳神経外科は脳神経内科の領域を取り込みながら開業内容をブラッシュアップすることで成功することは可能です。
①診療領域をどこまでの範囲にするか
脳神経外科は頭痛、もの忘れ、めまい、しびれなどの症状など外来診療を中心になることも出来ますし、脳ドックなどの検査領域まで伸ばすことも出来ます。また、脳以外の健診も含めての健診を行っているクリニックもあります。そして脳神経外科で有床診療所として認知症外来、入院施設を有して開業をしている先生やリハビリ施設を作って軽度なリハビリ患者を受け入れている施設もあります。どの辺りまでの診療領域を行うかは開業地の診療圏調査など、患者対象者の年齢層などを基にして検討することが必要になります。
②診療領域の検討は予算を考えながら検討してください。
診療領域を広げる時に脳ドックをやるとするとＭＲＩ，ＣＴなど高額医療機器の購入が必須になります。その場合予算が１億以上アップします。リースにした場合でもイニシャルコストはかからなくても月々のランニングコストは大幅に上がります。どこまでの診療領域にするかは医療機器の予算を事業計画に盛り込んだ上で作成し、十分な検討が大切です。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、６，０００～２５，０００万円程度です。（医療機器導入額、クリニックの広さなどにより変更が大きいです）
③在宅診療（医療領域）への進出
脳神経外科の場合在宅診療でも認知症患者を患者対象として増やすことが出来ます。地域密着の地元の開業医を検討するならば在宅診療へ踏み込みことも選択肢の一つとなります。
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整形外科
整形外科は高齢化社会の現在では大変ニーズがある診療科です。ただし、リハビリ機器などを考えますとそれなりの設備投資がかかる部分があります。また、内科のように様々の処方箋が出るわけではないので収入的な面で言うと外来診療のみの場合内科より収入が上がりづらいです。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、６，０００～８，５００万円程度です。
①開業地の選定は十分検討が必要です。
前日の通り高齢化社会でのニーズが十分にあると申しましたが、その分どこの町でも大抵は整形外科クリニックが存在します。つまり競合院が存在する可能性が高いということです。診療内容が差別化しやすい状況（地域の病院で勤務をしていた後患者を連れて開業が出来た場合、地域の病院で人気があった場合など）であれば話は別ですが、普通は競合院がいれば外来患者数が伸び悩む可能性がありますので開業地は熟慮の上で決定することが大切です。
②必要な医療機器のみを購入するように心がける
整形外科にはウォーターベッド型マッサージ機、レントゲン、腰椎牽引器など様々な機器があります。しかし、大した診療点数を取れないのに、とりあえず購入してみる程度（もしくは他のクリニックにあるなど）で購入しているものということも散見されます。レントゲン、腰椎牽引器はあったほうが良いと思いますが、その他の機器はあまり必要性がないと思われます。
③患者が増えない場合は領域を広げることも検討してみることも
何らかの理由で患者様が増えない場合まずは原因を突き止めることは大切ですが、経営を考えるとそんな悠長なことも言っていられません。まずは患者様を増やす努力をすることです。整形外科では訪問介護系に入ることも良いことです。ＰＴさんを活用して通所リハビリテーションなど介護領域に踏み込むこと、また、その先には在宅診療なども含めて訪問介護、訪問医療の面までやっていくことも良いと思います。そして一番は外来だけをやるよりも人件費はかかりますが収入面は安定しますし、かつ余計な設備投資はかかりません。
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眼科
眼科は診療領域をどこにするのかでかなり違いが出てきます。どのようにするかは地域事業などを考慮に入れながら検討することが大切です。
①診療内容は開業地の分析とリンクさせながら検討してください
開業地分析には患者層の分析結果が出ます。その場所は高齢者が多いのか、子供が多いのか、成人が多いのかなどです。それにより診療内容のニーズが少しずつ違ってきます。
例えば白内障のニーズは７０歳くらいの高齢者の８０％くらいが罹患しますので高齢者が多い地区では効果的です。また、眼科は外来のみでの診療か、オペ（白内障など）もやるのかで予算が変わりますのでそういう意味でも慎重な検討が必要です。
②眼鏡店、コンタクト店との連携も大事な要素です。
眼科クリニックにとって、視力検査と眼鏡・コンタクトレンズの処方は重要な収入源の一つです。近隣に眼鏡店、コンタクト店があれば積極的に関係構築をすることをお勧めします。
提携することも一つですし、開業地を検討する場合眼鏡店、コンタクト店のあるなしも開業地を選定する上での目安にすることもよろしいのではないでしょうか。
② 開業費用は診療領域によりかなり変わります。
前述の通り白内障のオペを入れると医療機器費用で2,000～3,000万円、それと同時にクリニックも50坪程度必要です。従いまして診療領域をどうするかは開業のイニシャルコストを大きく変動させます。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、６，０００～９，０００万円程度です
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乳腺外科
乳腺外科のクリニックは予防医療の観点や女性の乳がんなどの乳房トラブルが年々増えている昨今大変多く患者様がおられますが、乳腺外科クリニックがまだ少ないので今後も需要のある診療科です。
①診療の幅は必要です。
乳腺外科の場合外来と健診というのが一般的です。しかし、それだけではもったいないと思います。例えば授乳期乳房トラブルを診療内容に加えることで産婦層も早めにかかりつけ患者にすることが出来ますし、また、乳がん手術後の治療および経過観察であれば近隣病院との連携を取っていくことも可能になります。その場合当然ですが、近隣病院との人間関係は必要となります。また、セカンドオピニオンをお受けすることも考えられます。
つまりは可能な限り乳腺外科の中で幅を広げることは良いことです。
②健診＝医療機器費用慎重な検討を
乳腺の健診では高額な医療機器が必要になります。例えばＭＲＩ、マンモグラフィー、超音波などかなり大型の医療機器が必要になります。ＭＲＩは別にしても自治体の健診を受けるにはマンモグラフィーと超音波は必要ですので費用がかかります。また、女性のクリニック、かつデリケートな診療科ですので内装を女性向きのこだわりは大事ですし、リラクゼーションルームなどの設置も検討する必要があるかもしれません。
③ 開業地は必ずしも都心部でなくても成功は可能です。
ざっくりとした言い方ですが、競合院などがあると話は別ですが、女性が多くいる場所なら良いでしょう。乳腺外科は少ないのでまだまだ開業の余地はあります。まずは診療圏調査、競合調査、事業性診断は必須です。その場合女性の年齢層は一応チェックをして下さい。
④ 乳腺外科クリニックを女性総合クリニック化へ
乳腺クリニックを開業する中で婦人科診療・婦人科健診のニーズも出てくる場合があります。かかりつけ患者にとっては利便性が高まりますので潜在的に患者は存在していることが言えます。ただし、婦人科を導入する場合競合調査は忘れず行うことが必須です。
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外科
①診療内容の検討が一つのカギです。
外科と一口に言ってもそれだけを標榜して開業するのは収益を上げていく上で難しいのではないでしょうか。弊社で開業のご支援をさせて頂きましたクリニック様では内科・外科を標榜して外来診療と在宅診療も標榜しておられるクリニックや元々消化器外科だった先生は内科・外科に内視鏡検査などの健診を行うクリニックとして開業しています。また、日帰り手術に特化している先生のクリニックもございます。それぞれ違いますが、盛業されておられます。外科の場合はどのような診療をしていくかは、ご開業を希望している場所がどのような患者層がいるのかを検討しながらどのような診療内容がいいのか柔軟に検討していくほうが望ましいと思います。
②健診をやるにも日帰りオペを中心にやるにも費用がかかります。
上部・下部内視鏡など健診やオペをやると医療機器・器具、クリニックの必要面積もあがりますので費用は掛かります。在宅診療に特化すればたいして費用は掛かりません。
十分な開業計画をもとに予算組みをすることをお勧めします。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、４，０００～９，０００万円程度です診療内容により医療機器、クリニック面積などが変動しますので開業費用もかなり上下します。
弊社ではオンライン無料相談を行っておりますのでお気軽にご相談ください。
小児科
小児科はお子さんと親の両方が必ずと言ってよいほど一緒に来院する他科とは少し違い診療科です。
① 診療の幅を広げるか、否かで様々なことが変わります。
小児科一本でやるのか、医療機器をほとんど入れずにやるのかなどにより計画内容が変わります。弊社が開業のご支援をさせて頂いたクリニックでは小児科の先生が内科の先生を招聘して内科・小児科クリニックで開業をされた例があります。理由は親子で来院するのだから親も受診できるクリニックにするという意図です。また、小児科一本の先生は検査を充実ということでレントゲン、超音波診断装置などを入れています。逆に外来のみでクリニックの面積も２０～２５坪くらいに極力狭めて低コストで開業する先生もおられます。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが、４，０００～７，０００万円程度です
②親の口コミが最大の宣伝効果です。
小児科の場合宣伝費用よりお子さんの親御さん親の評価を得ることが一番効果的な宣伝です。弊社が開業のご支援をさせて頂いた別のクリニックではお子さんが泣いたり、騒いだりすると親御さんが気を遣うとのことで待合室のスペースを極力減らし、全個室対応にしているクリニックもあります。また、スマホの充電サービスをしてみたり、ラインで繋がったり、いろいろな対策が必要です。逆に考えればインターネット広告を打つことを考えれば安価です。そして子供が好む内装、キッズルームの設置など雰囲気作りも大事です。
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人工透析
透析患者は年々増え続けておりますので開業においては一見順風満帆な診療科のようですが、競合院は病院、診療所と多く存在する場合があります。
①開業地の選定には慎重なリサーチが必要です
透析患者は年々増え続けており将来的にも増え続けると思われます。そこだけみれば開業における成功は約束されているように思います。しかし競合院に目を向ければ病院も診療所も人工透析を入れているところがかなり増えていることは見逃せません。
例えば都内で大学病院、医療センター、民間病院、診療所と透析患者を受け入れているところで開業しても成功することは容易ではありません。そし透析患者はトラブルや・不満がない限り簡単に受診している医療機関を変えません。従って開業地の選定は慎重なリサーチが必要です。
② 人工透析は設備投資がかかります。
透析クリニックはクリニックの内装に必要以上にこだわる必要はありませんが、設備に費用がかかります。血液透析装置関連など一通りいれると高額な費用となりますので収容する患者様をどのくらいの人数で想定するかなどしっかりとした計画を策定することが大切です。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが９，０００～１２，０００万円程度です。医療機器、クリニック面積などがかなり費用面で大きくなります。また１００坪くらいの広さが欲しいと考えた場合テナントではなかなかないため戸建てということになります。その場合土地代と建築費用も追加でかかりますので前述の費用より上がります。
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婦人科
女医医師が増えている昨今、女医によるレディースクリニック開業は年々増えております。。開業費用はテナント開業の場合地方と都市部で変動はありますが６，０００～８，０００万円程度です。
① 女性向けの内装
女性が受診するクリニックでは内装は女性好みのものに仕上げた方は好まれる傾向にあります。しかし、通常の内科クリニックの内装と違い割高になることがあります。トイレだけではなくパウダールームも確保する、プライバシーに配慮した動線を分けることも検討が必要です。
② 診療領域についての検討
通常の一般外来、がん健診でクリニックを開業するのか、アウスを加えるか、アンチエイジング(抗加齢療法)等の診療を加えるかなど検討をすることは大切です。診療収入も変化しますのでよくご検討を頂くことが必要です。
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不妊症
① 保険適用が始まることによる診療収入の減少を加味した事業計画が必須
令和4年度の診療報酬改定にて、不妊治療が保険適用されました。不妊治療にはタイミング法や人工授精といった「一般不妊治療」と、体外受精・顕微授精等の「生殖補助医療（特定不妊治療）」があります。これまでは不妊症の原因を診断するための検査や不妊の原因となる子宮内膜症等の疾患に対する治療、「一般不妊治療」の一部のみが保険診療の対象でした。しかし令和４年の改定により人工授精等の「一般不妊治療」や「生殖補助医療（特定不妊治療）」は自費診療のため、各自治体が助成事業を行っていましたが、令和4年度の診療報酬改定では、「一般不妊治療」と「生殖補助医療（特定不妊治療）」のどちらも保険診療の対象となりました。それにより自費収入部分が保険診療となり診療収入全体が落ち込んでしまうという状況が発生しました。これまでは１年間の診療収入は1.2億～1.5億円程度の収入があるところが多く、そのため開業において費用をかけることが出来ました。今後は保険適用を見据えた事業計画が必要となります。
② 診療内容の検討
診療収入面を考えるとスタートから高度不妊治療で開業するのか、婦人科外来と一般不妊外来で開業するのかなど診療内容により開業初期投資は大きく変わります。弊社で開業のお手伝いをさせて頂いたクリニックでお話をすると、高度不妊クリニックの場合内装、医療設備など開業費用は１億円を超えております。逆に婦人科外来と一般不妊外来で開業した場合7,000万円程度で開業した例もあります。いずれにしても診療内容によって随分変動しますので診療内容の検討は大事です。
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産科（周産期、分娩実施）
① 開業地の決定はかなり慎重に
少子高齢化により産科開業はかなり難しくなっております。少産化のためいまだ地域の分娩数があるところに開業するクリニックが集中し、そこで競争が激化するという状況です。
しかしながら開業地を限定しなければまだ開業で採算を取れる地域はあります。従って開業地の選定は慎重に行うことです。
② 建物と設備投資も慎重にローコストで
産科市場の縮小により開業費用もローコスト化が必要になります。以前弊社で産科を開業された先生方４～１０億円くらいの開業費用を使って開業をされました。しかしながら現在は４億円でも事業採算が取れず場合もありますのでご注意ください。現在は居抜きもしくは継承物件の活用により１億円以下で開業された先生方もおられますので一度ご相談下さい。
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